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総監青本攻略法
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総監青本攻略法 Ａ4版97ページ 講義ＣＤ付 | |
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音声ファイル （.mp3） |
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目次 |
第１編 はじめに 第２編 青本攻略法 第１章 総合技術監理部門の要求内容と技術体系 １−１ 総合技術監理に要求される機能 １-１-１ 総合技術監理が必要とされる背景 １-１-２ 総合技術監理の範囲 １-１-３ 総合技術監理に要求される能力とその養成 １-１-４ 総合技術監理に必要とされるプロフェッショナルとしての 倫理観と国際視点 １-１-５ 総合技術監理の要素技術としての総合管理技術 １−２ 総合技術監理の全体構成に関する基本方針 １−３ 総合技術監理における総合管理技術 １-３-１ 総合管理技術としての総合的品質管理 １-３-２ 総合管理技術としての管理会計 １-３-３ 総合管理技術としての意思決定論 １-３-４ 総合管理技術としてのリスクマネジメント １−４ 問題解決法 １-４-１ ブレイン・ストーミング法 １-４-２ 集団情報構造化法 １-４-３ 特性要因図 １-４-４ 過程決定計画図（PDPC） １−５ ＰＤＣＡサイクルとスパイラルアップ １−６ プロジェクトマネジメント 第２章 経済性管理 ２−１ 事業企画と事業計画 ２-１-１ フィージビリティ・スタディ ２-１-２ 総合生産計画（大日程計画） ２-１-３ 基準生産計画と資材所要量計画 ２-１-４ 施工計画・工事計画 ２−２ 品質管理 ２-２-１ 全社的品質管理 ２-２-２ 品質計画 ２-２-３ 品質管理（QC）の実践 ２-２-４ QC7つ道具と新QC7つ道具 ２-２-５ 品質保証 ２-２-６ 品質改善 ２-２-７ 製造物責任と消費者保護 ２-２-８ 製品安全 ２−３ 工程管理 ２-３-１ 手順計画 ２-３-２ 負荷計画 ２-３-３ 日程計画 ２-３-４ 進行管理 ２-３-５ ＪＩＴ生産方式 ２-３-６ サプライチェーンマネジメント ２−４ 原価管理（コスト管理） ２-４-１ 原価計算と標準原価 ２-４-２ 活動基準原価計算 ２-４-３ 原価企画 ２-４-４ 経済性工学と価値工学 ２-４-５ 財務会計と財務諸表 ２−５ 設備管理 ２-５-１ 設備計画 ２-５-２ 設備保全 ２-５-３ ＴＰＭ ２−６ 計画・管理の数理的手法 ２-６-１ ＰＥＲＴとＣＰＭ ２-６-２ シミュレーション ２-６-３ 最適化手法 ２-６-４ 階層化意思決定法 第３章 人的資源管理 ３−１ 人の行動と組織 ３-１-１ 人の行動モデルとインセンティブ ３-１-２ 組織形態と組織文化 ３-１-３ リーダーシップ ３−２ 労働関係法と労務管理 ３-２-１ 労働関係法の体系と就業規則 ３-２-２ 労働時間管理 ３-２-３ 賃金管理 ３-２-４ 労使関係管理 ３−３ 人的資源計画 ３-３-１ 職務分析と職務設計 ３-３-２ 雇用管理 ３-３-３ 人間関係管理 ３-３-４ プロジェクト管理における人的資源 ３−４ 人的資源開発 ３-４-１ 人的資源開発プロセス ３-４-２ 教育訓練管理 ３-４-３ 人事考課管理 ３-４-４ QCサークルにおける人的資源開発 第４章 情報管理 ４−１ 通常業務における情報管理 ４-１-１ 組織における情報の分類 ４-１-２ 組織における意思決定と情報 ４-１-３ 情報システム ４-１-４ ナレッジ・マネジメント ４-１-５ 知的財産権 ４-１-６ ソフトウエア特許とビジネスモデル特許 ４-１-７ 独占禁止法とコンプライアンスプログラム ４−２ 緊急時の情報管理 ４-２-１ 緊急時の特徴と情報収集 ４-２-２ 緊急時の情報処理と情報伝達 ４-２-３ 緊急時の広報（危機広報） ４−３ ネットワーク社会における情報管理 ４-３-１ ネットワーク社会の特徴 ４-３-２ ネットワーク社会における不正と関連法規 ４−４ 情報ネットワーク ４-４-１ 集中処理と分散処理 ４-４-２ 情報ネットワークの形態分類 ４-４-３ インターネットの利用 ４−５ 情報セキュリティ ４-５-１ セキュリティポリシー ４-５-２ 情報リスク ４-５-３ 人為的な情報リスク ４-５-４ 情報リスクの把握と対策 第５章 安全管理 ５−１ リスク管理 ５-１-１ リスク管理と危機管理 ５-１-２ リスクの定義と表現（リスク図） ５-１-３ リスク対応方針とリスク特定 ５-１-４ リスクアセスメント ５-１-５ リスク対策 ５-１-６ リスクコミュニケーション ５-１-７ 社会的受容とリスク認知 ５−２ 労働安全衛生管理 ５-２-１ 労働安全衛生法と安全管理 ５-２-２ 労働安全衛生管理システム ５-２-３ 労働災害と災害統計 ５-２-４ 職業病とメンタル・ヘルス ５−３ 未然防止活動・技術 ５-３-１ 定期点検活動 ５-３-２ 小集団活動 ５-３-３ ヒヤリハット活動 ５-３-４ 機械設計原則（フェールセーフ） ５-３-５ システムの高信頼化 ５-３-６ 安全確認システム（インターロック） ５−４ 危機管理 ５-４-１ 危機管理活動のステップ ５-４-２ 危機管理活動の基本要素 ５-４-３ 危機管理マニュアル ５−５ システム安全工学手法 ５-５-１ ＦＭＥＡとＨＡＺＯＰ ５-５-２ フォールトツリー分析 ５-５-３ イベントツリー分析 ５-５-４ ヒューマンエラー解析 ５-５-５ システム信頼度解析 第６章 社会環境管理 ６−１ 環境と社会システム ６-１-１ 持続可能な開発. ６-１-２ 拡大生産者責任 ６-１-３ 環境経営 ６−２ 環境関連法と制度 ６-２-１ 環境基本法と循環型社会形成推進基本法 ６-２-２ 廃棄物処理法 ６-２-３ 産業廃棄物の現状と産業廃棄物管理制度（マニフェスト制度） ６-２-４ 資源有効利用促進法とリサイクル関連法令 ６-２-５ グリーン購入 ６-２-６ 化学物質の管理制度 ６-２-７ 制度による環境の社会的評価 ６−３ 環境経済評価 ６-３-１ 環境評価と市場 ６-３-２ 環境の経済効率性 ６-３-３ 費用便益分析 ６-３-４ 表明選好型評価 ６-３-５ 顕示選好型評価 ６−４ 環境アセスメント ６-４-１ 環境アセスメントの評価対象と手続き ６-４-２ 環境アセスメントの評価方法 ６-４-３ 代替案と社会経済評価 ６-４-４ 戦略的環境アセスメント ６−５ ライフサイクル・アセスメント ６-５-１ ライフサイクル・アセスメントの目的と調査範囲 ６-５-２ ライフサイクル・インベントリ分析 ６-５-３ 影響評価と結果の解釈 ６-５-４ 環境適合設計 ６−６ 組織の環境管理活動と環境アカウンタビリティ ６-６-１ 環境管理システム ６-６-２ 環境活動評価プログラム ６-６-３ 環境会計 第７章 総合技術監理と国際動向 ７−１ 国際規格 ７-１-１ ＩＳＯ9000シリーズ（品質マネジメントシステム） ７-１-２ ＩＳＯ10006（プロジェクトマネジメントにおける品質の指針） ７-１-３ ＩＳＯ/ＩＥＣ17799（情報セキュリティ管理実施基準） ７-１-４ OHSAS18000シリーズ（労働安全衛生マネジメントシステム） ７-１-５ ＩＳＯ14000シリーズ（環境マネジメントシステム） ７−２ 国際相互承認 |
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